エコロジー研究所/エコロジーな世界を目指して

5/26日放送　｢シリーズ“水危機”乾く大地　沈む村｣　(http://www.nhk.or.jp/gendai/)

5/27日放送　｢シリーズ“水危機”　地球の水は人を養えるか｣

こちらの番組を見た方は以下のサイトを参考にしてください。

http://www.j-cast.com/tv/2008/05/27020636.html　

日本人は一人当たり一日320ℓの水を使用

http://www.s-yamaga.jp/kankyo/hyou2-2.htm#世界各国の水資源

http://www.s-yamaga.jp/kankyo/kankyo-shigen-2.htm　(おおもと)

水の取引

http://www.mdbc.gov.au/nrm/water_issues/water_trade

http://www.waterfind.com.au/

作物を作るのに必要な水の量

レタス　2ℓ　　パン　72ℓ　　牛肉　900ℓ

見本に自給率は約4割なので輸入品を水の量に換算すると427億トンになります。

また、日本は牛肉の80％、麦の20％を輸入しています。

http://www.noah.ne.jp/syokuiku/inochi/2006-0314-1255-1.html


海水淡水化プラントについて、TORAYが取り扱っています。

http://www.toray.co.jp/news/water/nr071210.html

三菱重工業　http://www.mhi.co.jp/products/category/desalination_plant.html

逆浸透膜について　http://www.nitto.co.jp/company/release/2005/05_01_06/index.html

　　　　　　　　　http://ja.wikipedia.org/wiki/%E9%80%86%E6%B5%B8%E9%80%8F%E8%86%9C

紹介された都市：アンダルシア州

http://www.andalucia.org/modulos.php?modulo=Index&nuevoidioma=jap


オーストラリアの大干ばつと水資源取引

http://www.nilim.go.jp/lab/bcg/siryou/tnn/tnn0426pdf/ks042612.pdf

• posted by userfriendly　|
• 08:00　|
• エコロジー　|

ニジェール川で「環境難民」大量発生の危機、西アフリカ諸国が救済計画

【5月4日 AFP】西アフリカ9か国の政府間グループ、ニジェール川流域機構（Niger Basin Authority、ABN）は4月30日、1億1000万人が依存しているニジェール川（Niger River）を保護するための20か年救済計画を採決した。計画には55億ユーロ（約9000億円）が投入されるという。

　ニジェールの首都ニアメー（Niamey）で開催された会議には、アフリカで3番目に長いニジェール川（全長4200キロ）に接するブルキナファソ、ベナン、カメルーン、チャド、ギニア、コートジボワール、マリ、ニジェール、ナイジェリアの9か国が参加した。

　計画は、5年ごとに4期に区切って行われ、2027年に終了する。資金の80％は社会・経済のインフラ整備に、残り20％は植林やシルト（沈泥）の除去など、環境対策に投入される。生態系の保護と干ばつ地帯の肥沃（ひよく）化を目指し、ニジェールとマリに1つずつダムを建設することも予定されている。

　だが、資金は現段階で19％しか集まっておらず、6月23日に再度会議を開いて、さしあたり2008-2012年の第1期に必要な14億ユーロ（約2300億円）の資金を募るという。

■危機にひんしたニジェール川

　今回の会議では、参加9か国の間で水資源を公平かつ理性的に分配する「水憲章」も採択された。これが施行されると、必要以上の水の消費や汚染行為が認められた国には、相応の罰金または税金が課されることになる。水憲章は、上流における建設作業が下流域の国々にダメージを与える可能性を点検する必要性もうたっている。

　ニジェール川は、気候変動による干ばつ、人口の増加、シルトの堆積、ゴミの投棄などにより、過去20年間で流量が55％も減少している。この影響で有害な水生植物が発生し、航行が妨げられ、水産資源が減少している。

　流域に住む1億1000万人の大半は貧困層だ。流域人口は2025年までに2倍に膨れあがることが予想されることから「環境難民」が大量に発生することが懸念されている。(c)AFP


☆環境難民とは、環境破壊によって住む場所を失われる人の事を言います。例えば、砂漠化で移住しなければならないとか、温暖化による海面上昇で土地が削られて住めなくなることを言います。

☆特にアフリカは、砂漠化の影響が大きい。60～70年代にかけておこったサヘルの干ばつをきっかけに77年に｢国連砂漠化防止会議｣が開かれ、後に、94年に｢国連砂漠化対処条約｣(UNCCD)(http://www.unccd.int/)が採択されました。この条約は日本でも98年に批准されています。

☆アフリカには国連機関の本部が一つあります。

国連環境計画(UNEP)はナイロビに本部を置いています。(http://www.unep.org/)

• posted by userfriendly　|
• 07:44　|
• エコロジー　|

世界の森林面積について

平均森林減少面積・増加面積が大きな10ヶ国　(単位1000ha)

2000-2005年で

年森林減少面積が大きな10ヶ国　　　　　　　　　　　　

ブラジル　-3103


インドネシア　-1871

スーダン　-589

ミャンマー　-466

ザンビア　-455

タンザニア　-412

ナイジェリア　-410

コンゴ　-319

ジンバブエ　-313

ベネズエラ　-288

年森林減少面積が大きな10ヶ国　　

中国　4058

スペイン　296

ベトナム　241

アメリカ　159

イタリア　106

チリ　57

キューバ　56

ブルガリア　50

フランス　41

ポルトガル　40

• posted by userfriendly　|
• 09:41　|
• エコロジー　|

絶滅危惧種175種を確認　18年度「河川水辺の国勢調査」

国土交通省は、平成18年度「河川水辺の国勢調査」の結果概要を公表。
「河川水辺の国勢調査」とは、河川環境の整備と保全を適切に推進するため、河川における生物相を定期的、継続的、統一的に把握することを目的に、河川やダムにおける生物調査等を行うもので、平成2年度より、5年を1巡として実施されてきた。対象は、魚などの水中生物のみならず、水辺や河原の植物や動物も含み、河川における生物相の基礎データを体系的に取得するもの。
　調査により、従来は分布が確認されていなかった地域における種の初確認など、学術上貴重なデータも得られた他、蓄積された情報が全国の河川管理に有効活用され、また大学等における研究のデータとしても利用されてきた。
　平成18年度からは4巡目の調査が実施され、今回は平成18年度に実施された一級水系96水系109河川と二級水系5水系5河川、管理中の99ダムにおける生物調査の結果の概要として発表したもの。「日本産野生生物目録」に掲載されている魚類の約8割が確認された他、環境省編「レッドリスト」の絶滅危惧IA類、IB類、II類指定種の約7％に相当する175種が確認されている。 


http://www.eic.or.jp/news/?act=view&serial=18449&oversea=0


【レッドリスト】
環境省では、レッドデータブックの改訂作業に際して、分類群毎にまず絶滅のおそれのある種のリストを作成し、次に、このリストに基づいてレッドデータブックを編集するという2段階の作業を実施している。リストは専門家による検討を踏まえ、絶滅の危険性を評価し作成される。選定された絶滅のおそれのある種のリストを「レッドリスト」と呼んでいる。

• posted by userfriendly　|
• 09:46　|
• エコロジー　|

「ＯＥＣＤ環境大臣会合」パリ本部で開催 


２００８年４月２８・２９日の両日、パリの経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）本部で、ＯＥＣＤ環境大臣会合が開催された。
　今回の会合は、ＯＥＣＤ加盟国３０カ国と非加盟国１０各国の閣僚のほか、国際機関、ＮＧＯ等が参加、「環境とグローバルな競争力」をテーマに以下の４議題について議論が行われた。

セッション１　「世界の環境の現状と将来予測」
セッション２　「ＯＥＣＤと新興経済国の協力」
セッション３　「競争力、エコイノベーションと気候変動」
セッション４　「意欲的な気候変動政策のための政府内協力強化」

　セッション４では副議長国である日本がリードスピーチを実施、２０１３以降の枠組みに関する日本の立場や低炭素社会の実現に向けた国内の議論の状況について述べるとともに、０８年３月に日本で開催されたＧ２０対話における議論の内容が紹介された。また、０８年７月のＧ８北海道洞爺湖サミットにおいて、０７年のバリ会議のモメンタムを受け継ぎ、０９年末のＣＯＰ１５での国際合意に向けた成果を挙げるため、Ｇ８議長国として議論に貢献することが表明された。併せて、ＯＥＣＤとＧ８プロセスといった国際組織の間の協力の重要性を指摘した模様。【環境省】 


☆2013年以降というのは、京都議定書が終わる年です。

http://www.eic.or.jp/news/?act=view&serial=18446&oversea=0

• posted by userfriendly　|
• 09:36　|
• エコロジー　|

温暖化防止策、成層圏硫黄注入で地球を冷やす手法は危険 米研究発表

【4月28日 AFP】温暖化防止対策として提案されている硫黄粒子を地球の成層圏に注入する抜本的な手法が、かえってオゾン層の著しい破壊を招くことがわかった。米研究チームが科学誌「サイエンス（Science）」のウェブ版「サイエンス・エクスプレス（Science Express）」に24日、研究結果を発表した。

　高度約10-50キロの成層圏への%color(blue){硫黄粒子注入}は、北極上空のオゾン減少を招き、オゾン層ホールの修復を数十年単位で遅らせる危険性があるという。　

　研究チームを率いる米国立大気研究センター（National Center for Atmospheric Research）のSimone Tilmes氏は、「研究の結果、人工的に地球を冷やす方法に危険な副作用があることがわかった。気候変動は大きな脅威だが、地球工学的な手法を試みる前に、より詳細な調査が求められる」と語った。

　過去数年間にわたり、科学者たちはこうした「地球工学的」な温暖化防止策の研究を重ねてきた。温暖化ガスの排出量削減だけでは、効果に限りがあるためだ。

　成層圏硫黄注入法を提唱したのは、ノーベル化学賞受賞者のパウル・クルッツェン（Paul Crutzen）氏。大量の硫黄粒子が大気中に放出される火山爆発にヒントを得たという。爆発後、太陽光線を遮断する働きを持つ硫黄が、現場周辺の地表温度を下げていたのだ。

　今回、Tilmes氏率いる研究チームはコンピューターシミュレーションにより、大量の硫黄粒子を定期的に大気中に人工注入することで、地表温度が実際に低下するかどうかを調べた。

　その結果、大量の硫黄注入が数十年間にわたり北極上空のオゾン層を約25-75％破壊すること、北極上空のオゾン層ホールの修復を30-70年程度遅らせることがわかった。
　大量の硫黄注入により、南北両極上空の冷層に存在する塩素ガスが活性化、これがある種の化学反応を引き起こし、オゾンを破壊するのだという。　

　オゾンは変わった特性を持つ分子だ。自動車の排気ガスをはじめとする汚染物質によって地表面に発生するオゾンは、健康被害を引き起こす。ところが成層圏で自然発生するオゾンは、皮膚ガンの要因となる紫外線を遮断してくれるのだ。

　研究チームの1人、米メリーランド大学（University of Maryland）のロス・サラウィッチ（Ross Salawitch）氏は、「今回の研究により、地球温暖化とオゾン枯渇の関係が明らかになった」と語る。「2つの現象はこれまで無関係だと考えられてきた。しかし現在では、表面的には見えにくいものの極めて重要なところで関連している、という認識が高まりつつある」

　研究はさらに、今世紀後半になり、オゾン層破壊物質の生産が世界的に禁止されれば、硫黄注入による悪影響は軽減されるだろうとしている。(c)AFP

出典源：http://www.afpbb.com/article/environment-science-it/environment/2384472/2876931

大本：http://news.yahoo.com/s/ap/20080424/ap_on_sc/climate_change_ozone_2;_ylt=ApF_2M2XBwUagmVF8NCayVPYeMUA

• posted by userfriendly　|
• 09:38　|
• エコロジー　|